◎《日韓数十年の軋轢総決算》

2019年07月09日 20:14

◎《日韓数十年の軋轢総決算》


■これまで繰り返し、
天皇陛下を侮辱されても毅然とした行動ができなかった日本政府が、
ここにきて強硬姿勢に転じた裏には、米国からの強硬な指導があったと
解釈する以外に考えられません。

現在、韓国に対する我が国の姿勢は、
米国と一体化した戦略と判断するとすべて納得できます。

自民党内親韓国派議員が沈黙しているのも偶然ではなく、
韓国の半導体産業潰しは、米国の強い意思に基づいた政策と解釈できるでしょう。

現在、日韓・米中貿易問題は氷山の一角で、真相は太平洋の「深層」からの情報が、
米国の一連の強硬姿勢の源泉と解釈すると解りやすいでしょう。

実際、マスメディアが把握している安全保障に関する情報は、政府発表だけであり、
最前線の極秘情報は常に数十年以上封印されているのであり、
客観的な事象から歴史を踏まえて判断すると真相が見えてくるのです。

3年前、北朝鮮が唐突に長距離弾道ミサイルや潜水艦発射弾道ミサイルを
成功させたことが不思議でした。

何故、ミサイル技術が飛躍的に進歩したのか、
その分析にこれまで時間を要したと考えると納得できるのです。

それは、北朝鮮が太平洋に撃ち込んだ弾道ミサイルを米軍が回収し、
使われていた半導体に韓国製が大量に組み込まれていたと推察できるのです。

また、中国の「ファーウェイ」の通信技術も、
単に中国人スパイが米国から入手したとしても
最新鋭の半導体を米国から輸入していただけでなく、
韓国系企業から相当量納品されていた実態が明らかになったと考えると、
安全保障上、中国や北朝鮮の最先端技術が韓国系企業が支えていたと解釈すると、
韓国系半導体企業は潰す対象に浮上したと判断できます。

また、高機能工作機械も中国・北朝鮮に流されていた可能性もあり、韓国のGDPは、
今後一年間で数十%落ち込んでも見放すことは米国の了解済みでしょう。

我が国のマスメディアは、
日本企業の被害も甚大になるなど頓珍漢なことを報道しているが、
今回厳格化した3品目は、すべて半導体を製造する「素材」であり、
その素材の国際占有率は「90%」であり、韓国が供給できなくなった半導体は、
米国や日本のメーカーが増産するだけのことですので、
韓国へ輸出できなくなった「素材」は、
増産する米国や日本企業にシフトするだけのことで、
3品目の製造会社の被害は無いと判断できるでしょう。

そもそも韓国だけが製造している製品など、ほとんど無いのであり、
北朝鮮と一体化した韓国は、安全保障上必要ないのであり、
農業国に戻っていただくだけのことなのです。

韓国在留米軍指令部は、ソウルから南下したことから、
武力衝突を想定した態勢にシフトしており、すでに米国は韓国を切り捨てているのです。

実際、現代自動車の初期の「車台」は三菱自動車の物をそのまま使っていたのであり、
現代自動車が消えれば、世界中の自動車メーカーは大喜びなのです。

今後、観光客は来ない、東京オリンピックボイコット、
日本の半導体やテレビ産業復活等良いことだらけです。

これから、日本国内に蔓延した電車・バス・モノレール等の
「中国・ハングル表記」の一斉削除の世論を喚起することも必要です。

まず、その試金石は「女性宮家・女系天皇」を阻止することが問われているのです。


宮内庁が隠す今上天皇のいとこ、悠仁親王殿下のまたいとこの存在
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【皇室100年安泰家系図】「女性宮家・女系天皇は必要ありません」PDFファイル
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◆4月12日の虎ノ門ニュースの大高未貴氏の「ミキぺディア」
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山田耕筰記念館設立要請チラシ
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