緊急拡散《インテリジェンスと世論!》《胡錦濤を迎撃しよう!》《国士を救済しましょう!》

2010年11月11日 23:15

ENGLISH TRANSLATION

↓Please click this banner.Thanks!

人気ブログランキングへ

緊急拡散《インテリジェンスと世論!》《胡錦濤を迎撃しよう!》《国士を救済しましょう!》


『いまこそ日本人が知っておくべき「領土問題」の真実―国益を守る「国家の盾」』





● 今回のAPECに参加する中国・ロシア・韓国・台湾と日本は、領土問題を抱えているが、この1ヶ月間に領土問題を主張した国に中国・ロシア・台湾がある。


日本政府もナメられもので、APEC直前の昨日は、台湾の馬総統までもが「尖閣は台湾の領土」とのたまっていた。

それは、『週刊ポスト』の「動かぬ証拠」に掲載された台湾の国防研究院発行の「尖閣地図」に対して、国会議員が取り上げることをしないので、急ぎで「尖閣問題」の交渉を官僚事務方から、国会議員に格上げを狙っての発言です。


泥棒体質の中国・ロシア・韓国・台湾は、それぞれ強力な情報部を持っており、情報を収集するだけでなく政治工作も日常業務として実施している。


それに対して日本政府は、裸同然で為す術もなく翻弄されているのが実態です。


今回の尖閣映像の流出は、政治家でなくても国益を守ることが可能であることを実証してくれました。

IT時代に突入した現在、インテリジェンスの主戦場はインターネットになりました。


いままでも、インテリジェンスの基本情報は、公開情報が8~9割方と云われてきました。それがネット社会になり、より公開情報の比重が高まっております。

日本がインテリジェンスに無防備でも、中国・ロシア・韓国・台湾は、強力な情報部を持っていますので、日本での公開情報をしっかりと収集してくれています。

今回、緊急出版した
『いまこそ日本人が知っておくべき「領土問題」の真実―国益を守る「国家の盾」』は、それら諸国のインテリジェンスを逆手にとって、インターネット上で爆発させ、世論へ誘導できれば、今回の「尖閣映像」の流出と同じように中国・ロシア・韓国・台湾への「領土問題」の押さえになります。

それは、本書に掲載した資料はそれぞれの国の資料を使って、日本固有の領土と証明しているからです。

それらの資料は、日本にとって強力な武器になり、その意味で本書は、国民が手にすることができる「国家の盾」として利用できる実用書です。

また、本書に収録した「靖国問題」と
遺棄兵器問題」も、中国の資料と中国へ渡した資料に基づいて論じたリポートですので、中国の反論を封じ込めてあります。

本書も前回の拙著と同じように、分かりやすく論述してますので、簡単に理解していただけると思っております。

アマゾンの予約が開始されましたが、アマゾンカスタマーセンターのマネージャーとお話した結果、検閲など誤解を招かないように、万全を期すとのことですので、安心して予約をお願いいたします。

また、アマゾンのランキングの数値は、注文した冊数ではなく、注文した件数とのことですので、送料が1500円以上は無料ですので、1冊づつ日にちをずらして注文して頂ければと思っております。

国家の盾』がインターネットで爆発するれば、中国もロシアもビビります。

胡錦濤が来日する、その日に予約開始は、日本国民からの強力なメッセージに利用できますので、宜しくお願いいたします。

『いまこそ日本人が知っておくべき「領土問題」の真実―国益を守る「国家の盾」』




★国内外の日本を憂いている邦人の皆様、第5管区海上保安庁職員を逮捕できないように、東京地検に国内外から「中国人船長を釈放して、何故、海上保安庁職員を逮捕するのか。尖閣映像は中国に取って『国家機密情報』でも、日本に取っては国民が共有するべき情報だ。仙谷官房長官の頭の中は『赤色』で、国家機密情報と連呼しているのは中国の代理人として言っていると解釈せよ。

もし東京地検が同職員を逮捕したら、東京地検は売国組織と、国民が糾弾することになる。
」など、皆様方の気持ちを東京地検へ要請しましょう。この一両日中が山です。

下記は東京地検のURLです

http://www.kensatsu.go.jp/kakuchou/tokyo/tokyo.shtml
ご意見:
https://www.kensatsu.go.jp/kensatsumail/feedback.php?id=006
◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆

■この記事は、営利目的以外インターネットだけ転載フリーとします。
転載条件は【水間条項から転載】との表記だけで結構です。
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/



◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆

民主党政権下で、せめて覚醒している国民がしっかり一致団結して意思表示をしなくては、日本を守ることはできないでしょう。

それらに対抗する「」に、
朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』を利用していただけることを願う次第です。



■また、南京問題を終結させた資料を満載している『南京の実相』〔国際連盟は2万人虐殺すら認めなかった〕(自民党歴史議連監修、日新報道:推薦文・島村宜伸先生、平沼赳夫先生、故・中川昭一先生:まえがき・中山成彬先生)を、座右の書にして戴ければ幸いです。
 

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆
↓↓Please click this banner.Thank you!


人気ブログランキングへ