来年は歴史認識の正念場

●《来年は歴史認識の正念場》



■中国とロシアが、来年、戦勝70周年を
連携して反日攻勢を仕掛けてくる事が、
明らかになっていますので、向かい打つ準備が必要です。

ロシアは経済的に厳しくなっており、
来年5月のドイツ戦勝70周年記念式典に、
安倍首相へ招待状を出すことを発表しましたので、
中国と一枚岩とは行かないようですので、
対抗戦略は、やはり中国に絞ることが大事です。

実際、新華社通信は12月30日、「国家海洋情報センター」が
尖閣諸島（中国名・釣魚島）の特別サイトを正式に開設したと報じました。
またトップページに中国の国旗を配し、
尖閣諸島についての中国政府の基本的な立場を説明しているほか、
尖閣諸島の領有権を主張するための史料や地図などが掲載されています。
そして、領有権を主張する宣伝を強化し、近いうちに
英語、日本語、フランス語、ドイツ語、スベイン語、アラビア語のサイトも
開設することを明らかにしています。

それを向かい打つ決定的な地図資料を、
2015年1月10日発売の『Voice』2月号に発表しますので、
国内外の皆様方には一気呵成に全世界に拡散していただき、
詐欺強盗国家の実態を世界中に知らしめていただければ幸いです。
この資料は、10年に一度出るかのスクープ資料です。
この資料の存在が中国国内に拡散されると、
中国共産党政権の正当性も瓦解しますので、皆様方の協力によっては、
中国の戦後70周年の謀略を粉砕できる威力があります。
そのスクープレポートは、発売１カ月後には電子版冊子としても発売になり、
欧米にお住まいの皆様方にも提供できるようになります。

2004年11月に『SAPIO』に発表した1960年に中国で発行した「尖閣」と、
日本名表記の地図は、2010年10月に『週刊ポスト』のグラビアに再掲載したことで、
その地図の存在が国民に一般化したことで、
現在、外務省の尖閣関連ホームページに掲載されましたが、
10日後に明らかになる資料は、いままでの資料の中で最強の資料ですので、
尖閣の領有権問題に終止符をつけられる決定的なものです。

現在、最強の資料は現在外務省のホームページに掲載されている
1960年の同地図ですが、過去、保守言論人はその存在を、
尖閣関連レポートで取り上げることがほとんどありませんでした。
その為、総理秘書官を務められた外務省OBの方が、
『週刊ポスト』に同地図が再掲載された後、
某月刊誌に「決定的な資料」と評価されていましたが、
この情報を保守言論人が一切触れなかったことに問題があったのです。

来年、2月以降に「尖閣の領有権」に関する論文やコメントで、
『Voice』2月号に寄稿した決定的な資料に触れない、
保守言論人は国民を裏切っていることになります。




来年は歴史認識の勝負の年になりますので、何卒宜しくお願い申し上げます。


来年は良い年になることを祈っています。


それでは皆様、良いお年を！


※ジャーナリスト水間政憲;インターネットだけ転載フリー〈条件・全文掲載〉http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/