超拡散希望《8月5日は新たな国民の祝日「朝日新聞消滅の日」として祝いましょう》

2014年08月13日 08:32




※写真は、閑散としていた某所ですが、久しぶりに熱い打ち合わせをしてきました。



●超拡散希望《8月5日は新たな国民の祝日「朝日新聞消滅の日」として祝いましょう》



■8月5日は、これから毎年「朝日新聞消滅の日」として、夏恒例の行事になることが現実味をおびてきました。


官僚臭のする朝日新聞は、取材対象の官僚にも気後れしなくてすむように一般の株式会社にない、「報道局長」などとはったり臭いポストがありますが、それを我が国のマスメディアも踏襲していますので、真の言論機関が育たない遠因になっています。


今回の朝日新聞検証記事は、危機管理としては素人集団だったことを露呈しています。


それは、言い訳のオンパレードで謝罪はなく、朝日新聞の記者に延焼することを必至に抵抗し、SAPIO→FLASH→週刊文春に抗議したことを自社の紙面で報道したことで、逆に大延焼するはめになっています。


社会の「木鐸」を自認する朝日新聞が、自社の紙面に自社の抗議文を掲載する行為は恣意的であり、言論機関というよりは「宣伝工作機関」が実態だったことを、自ら発表したと捉えられる朝日新聞検証記事になっているのです。


朝日新聞を「宣伝工作機関」と認定すれば、国会証人喚問の障害はなくなります。


チャンネル桜の番組で、「朝日新聞集団訴訟」を呼び掛けた動画★

が、1日で1万4千アクセスを超えて拡散されています。尚、動画のコメント欄に、原告は集まらないから無理・無理などと、工作員らしき者の書き込みが湧いてきました。



実際、朝日新聞株式会社は、「欠陥商品(記事)」を全面的に認めたのであり、当然、謝罪と賠償責任が生じます。

仮に1991年8月11日の植村記者の記事を起点にすると、それぞれ朝日新聞を購読していた年数に対して、「精神的な苦痛と欠陥商品(購読)費の返還」を求める集団訴訟が可能です。

原告には、会社で朝日新聞を購入している経営者も当然原告に参加できます。


いままで朝日新聞を批判していた皆様方も原告として参加したくなることは、承知してますが、裁判はすっきり分かりやすくしなくては、勝訴できませんし説得力がありません。また、裁判所が当事者でないと判断し「棄却」されない為には、購読者は絶対条件になります。


また、提訴日をいつにするか重要ですが、これまで散々、昭和天皇陛下に迷惑を掛けたことに鑑み、4月29日と考えていましたが、その日を中間発表の日として、正式提訴日は、新たな国民祝日の日の8月5日がベストと判断しました。


来年は第2次世界大戦終結70周年になり、国内外で様々が動きがあります。朝日新聞と同じく「宣伝工作機関」のTBSは、戦争証言者1000人を集め反日宣伝するための証言を募集しています。軍人の証言には、裏付けをとれる当事の所属を明らかにしなくては、1000人の吉田清治がでてくる可能性があります。


これは情報戦争ですので、いままでに無い空前絶後の集団訴訟にして、世界中に知らしめ、今蔓延している「慰安婦の強制連行と性奴隷」のデマを一撃で潰すため、「朝日新聞に謝罪と購読費返還を求める10万人集団訴訟」になる位のインパクトが必要です。


仮に、賠償額を;年間購読費4万円×年数24年間×原告10万人=960億円。実際には購読年数は様々ですので、賠償額は特定できませんが、仮に1000億円の賠償額になる可能性がでてくれば、他の反日メディアを沈黙させれます。これが情報戦の要諦です。



※ジャーナリスト水間政憲;インターネットだけ転載フリー〈条件・全文掲載〉http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/