《国際世論戦争》

●《国際世論戦争》


■拙ブログに世界48カ国から訪れてくださっている皆様方、暴民土匪国家中国が国際的な「世論戦争」を仕掛けてきました。外交交渉の最後には戦争がありますが、40年前の経済状態を覚悟して毅然と対処できれば、戦争を回避でき、日本国内も明るくなります。


国連で中国外務大臣は、「尖閣は日本が盗んだ」などと、暴民土匪国家の面目躍如そのものの大演説に民主主義国家の面々は、唖然となったことでしょう。


情けないことは、日本のマスメディアが、国連の日中尖閣バトルの詳細を報道しないことです。いまさら中国におもねる必要などないにも拘わらず、テレビ局はスポンサー企業に遠慮して自己規制しているようです。


あの『月刊文芸春秋』が以前、数十ページの中国批判特集を掲載したことがありましたが、ほどなく編集長は外されました。同誌は企業広告でなりたってますので、それ以来、その中国大批判特集を越える特集が組まれたことはありません。


日本弱体化の大きな要因は、保守系雑誌も含めメディアが核心情報を避ける傾向があるからです。


それが如実に現れているのは、故中川昭一元財務大臣と故橋本龍太郎元首相の死因がよく判らないことです。二人の共通点は「米国債」を塩漬けから市場に出そうとしたことです。

この閉塞感を打ち破れる力がインターネットにありますので、日本国内も数年内に情報発信力はマスメディアを凌駕することになるでしょう。


そこで近々、本来国家が行う国際世論戦の見本をお見せ致します。


海外にお住まいの方で、中国が焚書しまくっていた中国で発行した「尖閣群島・魚釣島」と日本名表記のカラー地図を見たいお方は、『ひと目でわかる日韓・日中歴史の真実』の電子書籍で御覧ください。

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