2011年11月30日 05:07


●緊急拡散《南京陥落の日に野田首相の訪中を決めたやつは売国奴です》
■野田首相の訪中は、12月13~14日と報道されているが、外交日程を決めた官邸はなにを考えているのか。
お粗末極まりないどころか、知らなかったでは済まされない外交史上の汚点になる。
中国が1980年代から、外交交渉を有利に進めるために、悪用して来た象徴的な日を選んだ日本側関係者は万死にあたいする。
この日は、外交上、日中両政府はお互い、国民感情に配慮して絶対避けなくてはいけない「日」なのである。
それは、1937年12月13日、日本軍によって南京城が陥落した、まさにその日なのだ。これは「南京大虐殺」があったなかったの問題ではなく、いまだにくすぶっている微妙な国民感情の「日」であり、仮に野田首相がすべてを分かっていて、謝罪をする目的も織り込み済みで決めたのであれば、片道キップで行ってもらうことになるでしょう。
野田首相は、以前、東京裁判に関する質問趣意書を出したりして、歴史認識はそれなりに詳しいのかと、思わせていたが、今回の件でそれは単なるパフォーマンスだったことが明らかになった。
ふざけた男ですね。ドジョウはドジョウらしく泥の中に戻ってもらいたいものです。
いずれにしても、外交日程は中国側の意向も入っているので、中国は分かっていて罠を仕掛けた可能性がある。
覚醒されていらっしゃる皆様、ここは中国の「罠」をしっかり受けて、一気呵成に「南京問題」にケリをつけて上げましょう。
【『南京の実相』を国内外のメディア 図書館等に寄贈する会』《http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/?mode=m&no=591&cr=c9457bfa10513f899f0cb36c2f93e5e6》は、基本的に寄贈先を明らかにしないが、今回は一部明らかにします、野田首相、藤村官房長官、玄葉外務大臣と、取材で北京に同行するマスメディア各社の官邸記者クラブのキャプにも緊急発送します。
●超拡散《「『南京の実相』を国内外のメディア 図書館等に寄贈する会」を設立しました》
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/blog-entry-591.html
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/?mode=m&no=591&cr=304584e95d4e73c03f44d7dc1319afea
●尚、上記の趣旨に賛同され御支援くだされる皆様方には、誠にお手数で御座いますが、下記の郵貯銀行番号まで宜しくお願い致します。
■ゆうちょ銀行;口座名
【『南京の実相』を国内外のメディア 図書館等に寄贈する会】
● 銀行から→ 郵便局へ振込する場合の番号。
018-8012181
● 現金持ち込みして郵便局から→下記指定口座に振り込みする場合の口座番号は次の通りになります。
10150-80121811
この場合の振込手数料は
振込額 30,000円迄は
525円必要です。
振込額 30,000円を超える場合の手数料は
735円です。
使用する払い込み指定用紙は 電信払い込み請求書・電信振替請求書 (青色の用紙)です。
● 個人の郵便貯金口座から→自動支払機で 下記指定の郵便口座に振り込む場合の振込手数料は無料です。
10150-80121811
※連絡先住所;〒105ー0011
東京都港区芝公園6番23号;光輪会館5F;日新報道気付;『南京の実相』を国内外のメディア 図書館等に寄贈する会
※【住所氏名の情報提供専用メールアドレス:
nankinnogisso@gmail.com】
※FAX;03-3431-9564
南京の実相―国際連盟は「南京2万人虐殺」すら認めなかった
※「『南京の実相』を国内外のメディア図書館等に寄贈する会」代表;水間政憲
《http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/》◆◇◆◇◆◇
★超拡散《日本人の団結力の旗『国家の存亡』でのTPP阻止祭りは、11月20日~》
◎『国家の存亡』でTPP阻止祭りは、救国の情報戦です。
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/blog-entry-583.html
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/?mode=m&no=577&cr=3a0c261f659dba599cef01847b29ff18
個々人の団結力を効果的に実現するには、各地方紙の「書店ベストセラー」の上位に『国家の存亡』をランクインさせることが重要です。そこで、過去の『パール判事祭り』での実績を踏まえて、各地方紙が「書店ベストセラー」のサンプリングに使われている「紀伊國屋書店各地方本店」で『国家の存亡』を購入してベストセラー入りを狙いましょう。
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これが実現されたとき、TPP反対が日本人の意思になり、在日本アメリカ大使館所属のCIA職員の分析により、ホワイトハウスも理不尽な要求が出来なくなるのです。
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国家の存亡 (PHP新書)
※ジャーナリスト水間政憲;ネットだけ転載フリー
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