《菅直人の独裁者宣言!》《『国家の盾』いよいよ明日発売!》

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《菅直人の独裁者宣言!》《『国家の盾』いよいよ明日発売!》





● 菅直人は、鳩山由紀夫との会談で、
「支持率１%になっても首相を辞めない」と、民意を無視する独裁者宣言をしました。


これは、日本の憲政史上、もっとも国民を愚弄した暴言です。

菅直人の資質は、とても日本人のものとは思えません。今後、国政選挙の被選挙権の条件に、
「三代前からの戸籍の添付」を義務付ける必要があります。



《『国家の盾』いよいよ明日発売!》


いよいよ１１月３０日から、『国家の盾』が発売になります。

『国家の盾』は、日本人として、歴史認識(国家意識)の基本的な知識を共通認識に、日本を守る精神的な盾として上梓したものです。

私の言論は、歴史認識裁判に深く関わっていましたので、徹底的な証拠主義です。また、歴史認識論争は、一次資料を提示して、相手を封じ込めなくては意味がありません。

情報戦が、今後、いっそう重要になりますが、『国家の盾』は、情報戦の武器として企画しましたので、中国に対して
「１０万部で核ミサイル一発」位の威力を持たしてあります。

★動画サイト『超人大陸』で『国家の盾』を解説しました。

「民主党政権には任せられない。日本の武器となる本を出しました。」
http://www.choujintairiku.com/mizuma/mizuma3.html



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《『国家の盾』を確実にお手元に！》


● 『国家の盾』は、まだ予約段階ですが、出版社が驚くほどの注文が舞い込んでいるようです。


前回、『「七奪」は「七恩」』のときは、発売日にアマゾンが在庫切れになり、発売日から２週間の中で、「在庫有り」が数日と異常事態になって混乱しました。

今回は、出版社も補完体制と増刷体制を整えてくれていますが、１２月３日に某テレビ番組で、掲載資料と共に
『国家の盾』を取り上げて戴くことになっておりますので、スムーズに入手できなくなると思っております。


東京と大阪は、前回同様、紀伊國屋書店の新宿本店と梅田本店だけは在庫を切らさないようにお願いしてありますが、インターネット販売の予約状況によっては、地方の書店での入手が難しくなる可能性があります。


『国家の盾』の中身は、領土問題関係資料だけでなく、靖国神社に世界のＶＩＰが参拝したときの写真や、中国への血税のたれ流しを阻止した「兵器引継書」の写真などを満載してあり、資料を求める方もインターネットで予約を入れている可能性があります。

新刊に掲載した発掘資料は、スクープ資料がほとんどですので、某テレビ番組に提供した「尖閣地図」などは、テレビ局で手分けして探しても一枚も見つけることが出来なかったと言っておりました。

『国家の盾』の表紙が政治人気ランキングサイトに流れない状況が続いています。何かしらの操作がされていることは明らかですが、どのように操作されているのかは判りません。

ランキングサイトが、公平公正に運営されているのか甚だ疑問ですが、いずれにしても中国やロシアに都合の悪い資料を満載してありますので、年内に入手希望の方は、インターネットや書店で、事前に予約されることをお勧めします。


■国民が国家意識を共有できなければ、国土も伝統・文化などを守れません。
それには、国民が正しい知識をもつ必要があります。

その基本的国家意識の知識に
『いまこそ日本人が知っておくべき「領土問題」の真実 国益を守る「国家の盾」』を、
「旗」として振っていただければ幸いです。




■日本のマスコミ報道に疑問を抱きつつも、日本人が朝鮮半島で残虐な行為をしたといまだに思っていらっしゃる方、
『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実 韓国が主張する「「七奪」は日本の「七恩」だった』の中で、当時の朝鮮版朝日新聞の記事が、真逆だったことを証明してくれてます。

　　



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拡散《シンポジウム:【中国情報最前線:尖閣・国内中国人犯罪・反日から派生する今後の動向】》

このシンポジウムは、対中国関係の仕事に従事している方や、マスメディアの報道関係者にも参考になるシンポジウムになりますので、参加することをお薦めいたします。

■場所:
吉祥寺南口丸井デパート横
【武蔵野公会堂】

■日時:
平成２２年１２月４日(土曜日)・
開場１３時３０分、
開演１４時から１６時３０分まで
(質疑応答あり)

■参加費:
学生５００円、大人１０００円

■講師:
ジャーナリスト・鳴霞、
外国人犯罪ジャーナリスト・坂東忠信、
ジャーナリスト・水間政憲(司会兼任)


★尚、詳細は、随時「水間条項」に掲載しますが、ご質問のある方は、
『WE LOVE JAPAN！』さんの公開コメント欄にお寄せください。
http://applecosmos.blog123.fc2.com/


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■緊急拡散《国内外のインターネットの総力で長野県・小諸市の「住民投票条例」(外国人参政権)を阻止しましょう！》

● 尖閣問題と北朝鮮の砲撃事件のドサクサに小諸市は、「住民投票条例」の名の下、実質的な「外国人参政権」を市議会で可決しようとしています。

これを、蟻の一穴として、反日左翼が牛耳っている地方自治体の議会で、ドミノ現象になる可能性があります。

小諸市ホームページ：
http://www.city.komoro.nagano.jp/www/toppage/0000000000000/APM03000.html

市長への提言（メール）：
https://shinsei2.e-nagano.lg.jp/uketsuke/dform.do?acs=teigen

小諸市議会：
http://www.city.komoro.nagano.jp/www/contents/1075015362823/index.html

お問い合わせ:
小諸市議会議長　塩川重治氏へ要請をお願いします。
[e-mail]
電話：[phone]
ファックス：0267-23-8766

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■《仙谷と馬渕は終わりました。次は岡崎とみ子国家公安委員長の問責です！》

そこで、総選挙の争点を「領土問題」と
「安全保障」になるように手を緩めず、個々に各選挙区の立候補者に淡々と要請してください。


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■「SENGOKU３８」氏の選挙区によっては、過去、選挙の争点になりえなかった、外交・安全保障が俄然注目されることになるのです。

これを実現するには、国交大臣をなさっていた石原伸晃自民党幹事長にお願いするのがベストですので、自民党本部「石原幹事長」宛てに、国内外から一気呵成に要請していただければと思っております。

自民党ホームページ：
http://www.jimin.jp/index.html
ご意見：
https://youth.jimin.or.jp/cgi-bin/info/meyasu_form.pl
石原幹事長ホームページ：
http://www.nobuteru.or.jp/
ご意見：
http://www.nobuteru.or.jp/feedback/iken.html



■世界に冠たるゲームソフトを制作できる方は、愛国心を鼓舞する日本と中国の
「尖閣争奪戦ゲーム」を世に出していただきたいですね。

そのシリーズには、
「竹島争奪戦ゲーム」
「北方領土争奪戦ゲーム」なども準備していただければ万全です。

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■石油の採掘権の許認可をもっている主官庁・大畠経済産業大臣に、尖閣海底油田の日米共同開発のお願いをしましょう。


◆経済産業省：
http://www.meti.go.jp/
お問い合わせ、ご意見：
http://www.meti.go.jp/comment_form/index.html
◆大畠経済産業大臣:
http://www.oohata.com/（工事中）
メール：[e-mail]
03-3508-7231 
03-3502-5953 (FAX)

◆前原外務大臣：
http://www.maehara21.com/index.php
メールフォーム：
http://www.maehara21.com/form/index.php
[e-mail]

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■保守の新聞の『夕刊フジ』が、１０月１６日の「尖閣デモ」を、市民や保守系国民との表記ではなく、「右翼系デモ」と記事にしていましたので、日本人であれば遺伝子に組み込まれている「日の丸」より、「プラカード」に中国語で論理的批判を掲げてください。そうすることで、日本国内のデモの映像を中国国内で悪用できなくなります。

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■中国は、今後２０～３０年を目処に、日本を自治区にする目的であらゆる手段を講じてくるでしょうが、その先兵は日本国籍を取得して、国会議員を目指していることでしょう。

■中国国内で民主化活動をすると、劉暁波氏夫人のように拘束されることは、日常茶飯事ですが、外国に於いてもその状況は同じなのです。

最近、中国政府の代理人のような大学教授は、スパイとすぐにわかりますが、中国に家族を残しているにも拘わらず、中国批判をしてチヤホヤされている帰化中国人がいますが、それに加担することは犯罪になります。


■中国に経済を人質に捕られている状態では、日本の安全保障が脅かされることになることを、我が国の経済人に自覚させる必要があるのです。

その意味では中国を黙らせる反中国デモのターゲットは、中国へ進出している企業に訴えかけることが効果的なのです。

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● 【たちあがれ日本】の平沼代表ほか所属国会議員が、尖閣を守る「請願書」を衆議院議長と参議院議長に提出するための紹介議員になって戴けることになりました。

取りまとめは、「たちあがれ日本」の事務局でやって頂けることなりました。

詳細は、下記「たちあがれ日本」か「中山成彬先生」のホームページを御覧下さい。

◆「たちあがれ日本」:
http://www.tachiagare.jp/emergency/

◆「中山成彬先生」:
http://www.nakayamanariaki.com/

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

★ソフトバンクのコマーシャルは、冗談の域を越えて、執拗に日本の伝統的な「家族の絆」を破壊することを目的にしていると判断することができるのです。

それを無意識に受け入れている日本では、国家観を喪失した国民が溢れ、家族の絆の崩壊を加速させ、顔のない無国籍の国に限りなく貶められているのです。
この意味を理解できる方々は、ソフトバンクの不買を呼びかけられては如何でしょうか。


★覚醒されていらっしゃるインターネットユーザーの皆様、この機に乗じて「中国政府は、国内事情に配慮しているから強硬姿勢をとっている」と、解説している評論家などは、親中国のスパイ活動をしていると見て間違いないでしょう。

★皆様方が、前原外務大臣に要請するとき、尖閣海域の海底資源の開発を、日米共同での開発を早期に推進することもお願いいたします。

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尖閣問題は、沖縄返還のとき佐藤栄作首相が、「尖閣海域の海底石油は日本単独で開発すると米国に断言した」ボタンの掛け違いがあったのであり、現在、中国が核武装から空母機動艦隊を整備している状況で、尖閣領有を確実にするための方策は、海底石油開発を日米合同でする以外に選択肢はないのです。

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◆中国が本年７月１日、「中国国防動員法」を施行しました。それによって、日中間で軍事衝突が勃発したとき、日本国内にいる中国人は、中国人民解放軍に直接管理コントロールされる法律です。

中国のインターネットに、前２回尖閣諸島に上陸したときの船で、８月末までにまた上陸を試みる声明が配信されております。この情報は、今春
『中国人民解放軍の正体』を上梓された、中国人民解放軍ウォッチャー第１任者の鳴霞氏からのものです。

仮に尖閣諸島で小競り合いになり、武力衝突になれば
「中国国防動員法」が発動されることになり、当然、IT企業を経営している中国人も、解放軍の配下に組み込まれ、日本に対して敵対行動を強要されることになるのです。

これは恐ろしいことです。現実化したときのことを想定すると、インターネット空間は一瞬で麻痺状態になってしまう可能性があるのです。

高校生や大学生の一部の学生に、選挙権は与えられておりませんが、いま奈落の底に堕とされようとしている日本を救える強力な力をもっているのは、学生諸賢のインターネットを動かす力なのです。

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■いま、アマゾンで発売中の
『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実:韓国が主張する「七奪」は日本の「七恩」だった』で、明らかにしてありますが、謝罪など一切する必要はありません。

これらの記事は、国立国会図書館に現存する大正４年以降のマイクロフィルムを２年間に亘って昭和２０年８月まで精査した中から取り出したものです。

それは、日本人として日本が統治していた時代の朝鮮半島の「空気」までを、感じ取りたいとの思いからでした。

それは、韓国から繰り返し叩きつけてくる歴史認識に、誰しも抱いている違和感からでした。
誰かがしなければいけない日本人の名誉を守る地道な作業でした。

その中で吉田首相は、在日朝鮮人の過半数は不法入国者で、将来に禍根を遺さないように全員を朝鮮半島に戻したいとの要請をマッカーサーにしていたことも、日本人全員に知ってもらいたいことなのです。

戦後、在日朝鮮人は差別されたとの前提に、日本国民に無理難題を押し付けてきていましたが、不法入国者は犯罪者です。約二人に一人が、犯罪者であれば日本人から白い目で見られたことは当たり前です。

★目標は１０万部ですが、一石二鳥を狙い、１０万部に到達した月から半年以内に、『南京の実相』を基にした「ＤＶＤ映画『南京の実相』」を、これまでの御支援に感謝の意を込め、「印税」だけで「日・英」版を制作することを告知します。

宜しくお願いいたします。


■ 中国からの捏造歴史認識を封じ込める武器として、『「南京事件」の総括』(小学館文庫)の解説で、櫻井よしこ先生が「日本再生の力を生み出し、日本国の名誉の回復につながる貴重な書…この書を日本人全員に読んでほしいと願うものである」と絶賛されていることを尊重し、「中国の大嘘」に対抗する書籍を同書にしました。

■また、南京問題を終結させた資料を満載している『南京の実相』〔国際連盟は２万人虐殺すら認めなかった〕(自民党歴史議連監修、日新報道:推薦文・島村宜伸先生、平沼赳夫先生、故・中川昭一先生:まえがき・中山成彬先生)を、座右の書にして戴ければ幸いです。
　

■「日本統治時代を肯定的に理解する　韓国の一知識人の回想」著者(パク・チャンウン)
同回想記は、『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』に、掲載した朝鮮版朝日新聞の記事に疑問がある方の必読書になります。

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【アマゾン図書】
アマゾンが、在庫表示やカスタマーレビューなどを検閲操作した書籍。また、一連の操作から、「ＧＨＱ捏造史観」の見直しに通じる図書をターゲットにしていることで選択した８冊です。



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■国民新聞は、明治時代に徳富蘇峰が創刊した新聞で、１９７０年代に「日本解放工作書」をスクープしたことでも有名ですが、真正保守言論の中心的新聞でもあります。

今回の尖閣の危機に際し、一人でも多くの国民が覚醒できるのであればと、購読希望者に国民新聞(月刊)の見本版を無料で配布していただけることになりました。
この危機に際し、購読希望者には、年間購読料１万円(送料・税込み)のところを５千円にして頂けるようですので、ご希望の方は下記へお申込みください。

【国民新聞】
〒１６０－００２３
東京都新宿区新宿４－３２－４－１１０５
TEL：[phone]
FAX:[phone]
http://www.Kokuminshimbun.com/index.html
http://twitter.com/kokuminshimbun

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また、中国国内政治・軍事情報をどこよりも早く、編集主幹・鳴霞氏が編集している『月刊中国』は、中国情報部が嫌がっている情報誌ですので購読をお薦めします。

【月刊中国】
〒６７３－１３３４
兵庫県加東郡東条町吉井４９３－１
発行人・木下清美
年間購読料\５千円(毎月１日発行)
郵便振替:００９３０－２－６９５１５
TEL&FAX:[phone]

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「４・１０:過去現在未来塾:講演会」登壇者動画一覧【バナー転載フリー】
■「過去現在未来塾」の今後の展開は、皆様方のご協力次第で啓蒙活動も変化します。

【過去現在未来塾概要】
■塾長: 中山成彬先生

■講師陣:
●伊藤玲子(日教組問題など)、
●島袋伸子(お産問題など)、
●土屋たかゆき(民主党マニフェスト違反問題など)、
●戸井田とおる(靖国神社公式参拝問題など)、
●西川京子(女性問題法案など)、
●牧原秀樹(二重・三重「重国籍」問題など)、
●小山和伸(ＣＯ2、２５%削減問題など)、
●水間政憲(歴史認識問題など)

■事務局: 中山成彬東京事務所
〒162-0845
東京都新宿区市谷本村町3-17
パシフィックレジデンス市ヶ谷904号室
＊FAX[phone]
＊お問い合わせ先：
[e-mail]
(＠は半角に替えてください。尚、「塾」のお問い合わせ以外の用件は、お返事は出来ませんのでご了承ください。）

「塾」の趣旨他、詳細は下記をご覧ください。
http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/blog-entry-19.html

何卒宜しくお願い申し上げます。

以上


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■中山成彬先生のブログです。
http://nakayamanariaki.cocolog-nifty.com/blog/
Twitter:http://twitter.com/nakayamanariaki

■政治家:戸井田とおる先生のブログ「丸坊主日記」と連携しています。
http://toidahimeji.blog24.fc2.com/

■USA北東部在住、邦人の方のサポートブログ
◆WE LOVE JAPAN!◆です。偶にアメリカの風景も綴られています。
http://applecosmos.blog123.fc2.com/



■【転載不可】ジャーナリスト・水間政憲
◆http://mizumajyoukou.blog57.fc2.com/本館,
◆http://blog.goo.ne.jp/mizumajyoukou
「過去のブログ（ＳＡＰＩＯの記事等）も閲覧される方はgooへ！」
◆http://mizumajyoukou.seesaa.net/
8月6日よりミラーサイトは此方へ移転しました。


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