拡散希望《中山成彬先生を抹殺する地方紙の策動》

●拡散希望《中山成彬先生を抹殺する地方紙の策動》


■地方紙は、朝日新聞より偏向していると指摘されていても、歴史の専門家が地方紙を一々チェック出来ないことが盲点でした。


中山成彬先生が、全国的な支持を集めていても、いざ総選挙になったときに強い影響力を持っているのが「地方紙」なのです。

それは、地方紙を購読している、「おじさん」や「おばさん」が、真面目に投票に行くからです。

宮崎の同志の方から次の情報が送られてきました。


今回の中山成彬先生の衆議院予算委員会での質疑を、読者投稿を使って、宮崎日々新聞は、中山成彬先生の攻撃を始めました。実例として宮崎の同志の方から次の情報が送られてきました。


下記に転載します。

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

宮崎日日新聞;読者投稿欄『平和を守るために正しい史実を』　

自営業　藤田功　８６
　

「終戦から６７年余。いまだに日本軍による中国南京大虐殺事件や従軍慰安婦問題の決着がついていません。


　それは自民党や一部保守勢力の中に、これらの言い分が反日的、自虐的だとする声が強いからです。


今国会でも日本維新の会の中山成彬氏らが従軍慰安婦や南京大虐殺の事実はなかったのに教科書に書いてあると断言、検定基準の見直しを政府に迫っています。


戦争体験のない世代の政治家が直接見てきたかのような発言をするなど、本当に無責任です。人々に正しい史実の判断を誤らせることになり、残念に思います。

　これらの問題に対する被害国の中国や韓国の態度は一貫しており、日本の歴史認識と反省の不十分さが双方の健全な関係を阻害しているという指摘は的を射ており、真摯（しんし）に受け止めたいものです。平和憲法９条の改定の動きや日本が犯した戦争の記録を改ざんする復古調の動きには、戦争のない平和を維持するため絶対に反対したいと思います。」都城市）

◆◇◆◇◆◇◆転載終了◆◇◆◇◆◇◆◇


上記の投稿記事は、一昔前に朝日新聞がよく使ったパターンです。宮崎日々新聞の投稿者は、一次資料に基づいて質疑が行われていたことに、一切触れてません。それを承知で掲載した宮崎日々新聞は、ある意味で確信犯です。

このような地方紙を野放しにしている責任は、国民にもあります。


とくに宮崎県の皆様は、徹底的に抗議することが必要です。


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拡散希望《「未来の平和を考える近現代の女性と人権;東京国際シンポジウム」開催の提案》

※野草がコンクリートの隙間からドンドン伸びて花を咲かせました。


●拡散希望《「未来の平和を考える近現代の女性と人権;東京国際シンポジウム」開催の提案》


■朴韓国大統領は、3月8日の衆議院予算委員会で中山成彬先生が「動かぬ証拠」を提示して、慰安婦強制問題や創氏改名強制問題の嘘を暴いてから、音無になってから２カ月、またいつ発言するかと思っていたら、米国議会の力を頼って、議会本会議場の演説で触れました。


皆様も不思議に思っていることは、何故、いつまで好き勝手に中韓に言わせているのか、イライラしていらっしゃると思っています。


実際、外交問題に発展した歴史認識問題を終結させるには、歴史検証の最前線の知識をもった研究家が、全面的に介入して戦わなければ解決出来ません。


震災予算の不正流用が数百億円以上指摘されて、いろいろ無駄使いが指摘されています。


そのシンポジウムに、仮に一億円の予算を手当てできれば、国際的にやってきた中韓のロビー活動など、簡単に潰せます。そんな簡単なことが何故できないのか、不思議でなりません。


ゴールデンウイーク前に、複数の衆参の議員事務所から、「『ひと目でわかる日韓・日中歴史の真実』と『ひと目でわかる「日韓併合」時代の真実』を二冊寄贈して頂き有難うございす」と、御礼の電話を戴きましたが、実は、確かに著者謹呈として、発行と同時に寄贈しましたが、ゴールデンウイーク前の寄贈のことは知りませんでした。

ひと目でわかる日韓・日中 歴史の真実


ひと目でわかる「日韓併合」時代の真実

名前を名乗らない篤志家の方が、寄贈して戴いたようで、誠に有難うございます。これで国会議員もおかしな行動を取りづらくなったことでしょう。


あとで確認したところ、殆どの国会議員に寄贈されていたようで、驚きました。

小生も外国メディアの知人に寄贈してますが、反日色の強いニューヨーク・タイムズやロイターなどの支社長や記者が、『ひと目でわかる「日韓併合」時代の真実』を、手にしたら韓国の慰安婦問題などは「沈黙」すると思ってます。


情報戦に於いて「沈黙」させたら勝ちです。

歴史検証は、当時国でやっても意味がありません。


安倍首相が、政治問題でなく「学術問題として」と繰り返してますが、確かに「学術問題」でいいのですが、それには、一億円の助成金を拠出して、東京で「未来の平和を考える近現代の女性と人権;国際シンポジウム」を開催して、けりをつければいいのです。


第二次世界大戦前を第一部、第二次世界大戦後から現在までを第二部として、分科会の研究会を三日間、集中審議会を二日間、総括及び宣言文作成一日、そして、東京国際フォーラム大ホール(5500人収容)で、一部と二部の「東京宣言」を出せれば、慰安婦問題は雲散霧消します。


基礎資料は各国語に翻訳して事前に提供することも大事です。当事者としての証言には、裁判と同様に客観的に裏付けできる証拠と徹底した尋問が必要です。韓国の慰安婦の証言には、信憑性が疑われるものが沢山ありますので、小生が参加できたら徹底的に質問を浴びせます。近現代としたのは、現在、世界中に売春婦を拠出して国際問題になっている韓国慰安婦問題の現状報告も、オーストラリアや米国の研究者にも、参加してもらうことも大事です。

シンポジウムには、ベトナム戦争の「ライタイハン」や第二次世界大戦に於けるソ連兵によるドイツのカトリック教会のシスター集団強姦事件や満州国で日本人看護婦強姦事件、米軍による蒲田の病院の入院患者・看護婦・付き添い婦集団強姦事件や様々な強姦事件が続発して、米軍専用の「慰安所」を日本政府が予算を付けて、東京や福岡などに沢山つくったことも明らかにする必要があります。資料はあります。


米国議会調査などふざけた報告を潰す必要があります。


「女性の人権問題」を徹底的に議論を重ねて、「女性と人権・東京宣言」をだせれば「慰安婦問題」など簡単に決着をつけれます。世界中に韓国の恥を晒さないかぎり永遠に解決しないのです。それは普通の国では無いからです。

韓国は、逃げる可能性がありますが、それが情報戦であり、それで完全に日本の勝利です。実際、この計画が動き出したら、韓国はいろいろ言ってくるでしょうが、助成金を受けても民間の国際シンポジウムあれば、批判は出来ません。


実際、このシンポジウムが実現できる流れになったら、米国やソ連、中韓は焦りますよ。あの手この手で中止を求めてくるでしょうが、今やる必要があるのです。

こんな簡単なことが、出来ないのであれば、国会議員はバッチを返上していただきたい。皆様も同じような思いだと推察しております。



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《靖国のマドンナはどうしたのか!》

※写真は地元の神社の境内です。


●《靖国のマドンナはどうしたのか!》


■靖国神社春の例大祭に麻生さんや古屋さん、そして、超党派議員団169名も参拝したことで、NHKを中心に大騒ぎしてました。

このことに関して、複数の友人から連絡がありました「靖国の英霊に推されたことになっていた靖国のマドンナは169名の中にいたのかどうか」との質問でした。

あの中に居たのであれば、立場上、マスコミが報道しない訳がないでしょう、と返答すると皆さん「ハッと」気づいていました。直接事務所に聞いてみたら、とも応えておきました。

マドンナが、靖国や保守を利用した「パフォーマンス」に、気づかない保守が多すぎます。ある目的を達成したら保守などゴミ扱いされても、まだ見抜けない者は単なるミーハー大好きの爺婆ですね。ほとんどの方は、マドンナの支援者に「在日の星」がいることも知らないようですが、楽しみだけで保守活動をしていては、我が国の為にはマイナスになっていることに、早く気付いて貰いたいです。



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※ジャーナリスト水間政憲

《不気味な中国の動き》

●《不気味な中国の動き！》


■中国は、瀋陽軍区の解放軍を丹東など北朝鮮国境沿いに集結しています。


数年前、北朝鮮軍の将校クラスが多数中国へ脱走したことがありますが、彼らは瀋陽軍区に配属され、いざ事あれば解放軍を前線で指揮して北朝鮮を制圧する先頭にたつためだったのです。


現在の北朝鮮の状況は、金正恩が全権をコントロール下に置いている訳でなく、何かのきっかけでクーデターが勃発する可能性があります。一部夕刊紙が、ボストンのテロを金正恩の顔写真を使用して金正恩がやったように誘導しています。これは、いろいろな見方もでき外国の関与が明らかになったら、米国はその国へ報復の戦争を始めます。

いずれにしても、北朝鮮が米国と矛を交えれば、一週間で制圧されることくらいは承知の事実です。


実際、北朝鮮が倒れて困るのは、直接、米軍と国境を接することになる中国であり、ここにきて中国は本気で現北朝鮮体制を倒しに来ています。

中国が理想としている北朝鮮は、北朝鮮から命を狙われて中国が守っていた金王朝の長男の金正男を傀儡に、親中政権を策していることでしょう。


現在、我が国では、GHQ占領下より過激な洗脳政策が、小中学校で実施されています。東京女学館中学校の入試問題には、写真を見て答える問題に「チマチョゴリ」「キムチ」が正答の問題もありました。「十二単」ならまだ分かりますが、教育指導要領にもまったく関係ない問題です。


実際、このような問題に関与している大人は、工作員と言うより犯罪者として逮捕する域に達しています。


いま執筆中の本は、日教組を犯罪者集団と認定できるものを目指していますが、教本にも役立つかも知れません。


★前回もお願い致しましたが、これから三週間くらブログの更新が飛び飛びになりますので、宜しくお願い致します。




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《夏目漱石と伊藤博文が貶められている！》

●《夏目漱石と伊藤博文が貶められている！》


■4月10日、西川京子先生は、衆議院予算委員会で名私立女子中学校の入試問題が自虐史観に汚染されていることを糾弾してくれましたが、この問題は根が深いのです。実際、最初に問題提起していただいた中山成彬先生が、慰安婦問題の動かぬ証拠を国会でパネルをだして説明し、南京問題は西川京子先生が追撃されたことで、もはや歴史認識の見直しの流れは国会の場でも止められません。


今回、有名私立女子中学校の入試問題が提起されましたが、近隣諸国条項は教育現場だけでなく、国家の根幹まで波及していたのではとの疑惑を禁じ得ません。


それは、我が国の紙幣の顔にまで、近隣諸国に配慮していたと思えるからです。

皆様方もお気づきのように、初代内閣総理・伊藤博文が、紙幣の顔から消されました。

また、今回、西川先生は採り上げませんでしたが、成蹊中学校の入試問題では、夏目はイギリス留学でコンプレックスを持ち、中国へ行ったときは「上から目線」で中国人を汚いなどと侮辱しているのです。我が国を代表する文豪・夏目漱石を「人種差別主義者」へ誘導する問題は許せません。。


現在、伊藤博文と夏目漱石が、同時期に紙幣の顔から排除された裏に、中国と韓国への配慮があったと考えると符合するのです。


◆今週木曜日、週刊新潮に西川京子先生が問題提起した入試問題が記事になりますので、目に留めて頂ければと思っております。




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